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2019/01/31

【コラム】多様化する社員への研修は「集合型」と「個人型」の組合せが効果的

 最近、人事担当者様や人材開発担当者様などから頻繁に耳にする社員研修に関する悩みや課題があります。それは、年次ごとや階層別に実施する集合研修の効果が薄く、限界を感じているということです。

 集合研修の課題としては、以前より「研修実施後、現場に戻った社員が研修内容をすっかり忘れてしまうことが多く、持続効果が薄い」というものが目立っており、私どももその点を支援するべく、企業内キャリアコンサルタントによる定期的な「キャリア面談」を提供しています。それに加え、「社員の多様化により、画一的な集合研修では教育やフォローをまかないきれない」という課題が目立つように感じています。

 社員の多様化に関しては、価値観や働き方の他にも、外国人労働者の増加や定年後の継続雇用・再雇用など、少子高齢化をはじめとした社会情勢や労働力人口の変化により、今後もさらに広がっていくことが考えられます。それにともない、通年採用などによる様々な背景や事情を抱えた中途採用者も増え、同時期に同じタイミングでの集合研修を実施すること自体が、現実的にも困難になってくると思います。つまり、社員全員を同じ物差しを使って教育や指導、フォローすることに限界がきているのではないでしょうか。そして、少子高齢化による労働力人口の減少が著しい現在、この流れはさらに加速するでしょう。また、人材採用に関してもさらに厳しくなるでしょう。そのため、今いる人材を有効活用し生産性を向上させることが重視されます。

 そのような状況下で社員研修において継続的な効果を発揮させるためには、多様化する社員個人の特性に焦点を当てる「個人型」の教育やフォローが有効です。現場指導であるOJTとは一線を画し、自分の働き方や考え方、将来のキャリアなどを考える機会の設定です。これは、企業内キャリアコンサルティングで対応することが十分に可能です。私どもは、定期的な「キャリア面談」やセルフ・キャリアドックなどの施策を導入し運営することで、「個人型」の社員教育に通じる取組みも提供しています。

 しかし、社員間のチームワークや会社組織に対するエンゲージメント向上を狙うことなどを目的とする場合には、集合研修のほうが有効なこともあるでしょう。そのため、社員研修をひとくくりにするのではなく、課題や目的によって「集合型」「個人型」を使い分け、組み合わせることが、多様化する社員に対する効果的な教育やフォロー、キャリアアップなどの人材開発につながっていくと考えています。

 (文:エムキャリ・コラム編集部)

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